医療新時代を開くNAD+ NMN(ナイアシン:ビタミンB³)

摘発されたNMN(ニコチンアミドモノヌクレオチド)の超高額サプリメント
メタアナリシスされた健康情報こそ勝ち組長寿への道
長寿社会の勝ち組となるには

2025/10/23
最終更新:2026-09-08

  アメリカ国立衛生研究所(National Institutes of Health)1.摘発されたNMN(ニコチンアミドモノヌクレオチド)の超高額サプリメント消費者庁は、2024年11月13日、大正製薬株式会社に対し、同社が供給する「NMN taisho」と称するサプリメントに係る表示について、景品表示法に違反す る行為(同法第5条第3号(ステルスマーケティング告示)に該当が認めら れたことから、同法第7条第1項の規定に基づき、措置命令(別添参照)を行 いました。別添は省略します。

日米共に新政権による大きな医療行政革命が期待されていますが、トランプ大統領の就任前の摘発でしたので、監督省庁の意外な豹変におどろきました。
日本には効能も安全性も不明な薬事法違反商品が溢れていますが、零細企業でなければ、大手企業は見事と言えるほど、見逃されてきたからです。

日本では、数年前からナイアシンと呼ぼれるビタミンB類の経路物質である*NMN(ニコチンアミドモノヌクレオチド)が健康食品と見なされて上記の大正製薬や高島屋、三菱商事、日清ファルマ、帝人などから高額で販売されています。
なぜナイアシンでなくNMNのみを重要物質としてとりあげたのかは謎ですがNMN は、ほとんどの生物細胞に存在する分子*NAD+(プラス)の中間代謝物です。
NAD+(プラス)とは生体が摂取した食事の栄養分をエネルギーに転換する機能を持つ補酵素の略語。
1906年ごろの古くに発見され、脂質代謝に関わる重要物質として知られていました。

バブル崩壊前後と極似する新規サプリメントの急増乱立は不景気を象徴しているのか」
https://botanicals.co.jp/library_view.php?library_num=838
 日本の社会的仕組みは公平、公正な健康情報を得ることが至難ですがテレビやスマホを通じた劇場型情報操作が企業ばかりでなく、政府や監督省庁にまで利用される時代。
健康食生活の基本中の基本は公平な健康情報の入手。
(本稿第五項 津川友介博士の情報をご覧下さい)

マスコミにあふれるステルスマーケティング情報に振り回され、混乱するだけの消費者がほとんどともいえますが「一々気にしていたら何も食べられない」と考えた時点ですでに負け組。
糖尿病の発症はxx才で4人に一人、認知症発症はxx才で3人に一人、癌の発生は後期高齢国民の2-3人に一人とセンセーショナルな負の数字が踊りますが見方を変えれば半数、または4分の3は健康を保っている勝ち組です。
薬漬けはメーカーの望むところ。消費者には副作用に慎重な姿勢が望まれます。

知っておきたいのは製薬業界、化学物質製造工業、食品加工業界、食材生産者、飲食業界に対する負の健康情報(マイナス情報)は国内では隠されているため、有益な学者の論文は、ほとんどが海外発。
日本には日本だけの許可物質が溢れています。
最も医療健康産業が盛んな国は米国ですが、近年は民主党政権と癒着している巨大製薬企業(ビッグファーマ)の影響下にあり、偏向した情報が流布されていることがCovid‐19ワクチンの浸透と共に明らかになりました。

トランプ候補に米国議会で暴露されたCovid-19ワクチンのリベート米国NIHと科学者らに約1.100億円」
https://botanicals.co.jp/library_view.php?library_num=844
 意図的に世界の情報から隔離されているのが日本国民の消費者です。
現在のような食品加工法や合成添加物は出現してからの歴史はわずか半世紀。
ほとんどが20年から30年前に開発されたもの。
一番古いものでも60年くらいですから、安全性は動物実験などで推測するしか術はありません。
最低でも100年以上は観察が必要な加工食品、加工飲料の長期的継続摂取の安全性を白と言い切れる研究者は存在しないでしょう。

食品以外でも日本市場が無防備なのを証明した事件が幾つもあります。
アスベストはアメリカ、ヨーロッパの禁止政策で輸出できなくなったカナダ産が産業振興のために規制をしない日本に大量に流入したことも記憶に新しい事件です。
(アスベストに関する情報は下記に)
https://botanicals.co.jp/library_index.php?cate_number=28
 汚染血液輸血によるエイズ、B型肝炎事件や、プリオン汚染脳硬膜移植事件などは「企業の在庫量が多く、損失が巨額になる」というのが、使用を禁止しない監督官庁の「言い訳」
当事者も「まだ有害性が確定しているわけでない」「他社は知らぬが当社のは安全」
「他にも危険な商品がたくさんあるではないか」「営業妨害をするな」
「召し上がってもすぐに(急性)健康被害が起きることはありません」などなど、急性な有毒性が無ければ2-30年後の毒性、発がんなどはイコール「安全」というのだそうです。
訴訟社会のアメリカならば絶対に口に出来ない口上(セリフ)が、「さくら」まで使いあちらこちらのメディアを経由してばらまかれているのが日本の現実です。2. ステマ(ステルス・マーケッティング)とは2017年9月になり青汁やウコン取扱い業者が詐欺的なステマ販売をしていると摘発され、ステマという言葉がメディアに溢れるようになりました。
スマートフォンの爆発的普及に伴い、SNS経由で気づかれないように偽情報をまことしやかに流す偽装販売方法も出現していますが、一部の業者間では、その商法をステマ(ステルス・マーケッティング)と呼んでいます。

米ロッキード社が開発した、探知レーダーを避けて潜航空できるステルス戦闘機(stealth)に由来しています。
*SNS(social networking service)
今回、健康食品業界でNMNサプリメントが摘発されるまでは、大手企業のステマは見逃されていましたから、行政の歓迎すべき大変化でしょう。3. 健康食品業界に流れ込んでいるオレオレ詐欺集団オレオレ詐欺集団から健康食材マーケットに多数の詐欺師が流れ込んでいるといわれますが、このステマ商法も誘導した中小の偽装商品が摘発されると、直ちにあれこれと、摘発に同調、非難するふりをして、結局は擁護、弁解をしている詐欺仲間のコンテンツがあふれます。
偽弁護士、偽警察官などが3-5人も現れる劇場型オレオレ詐欺に酷似しています。

比較サイトと称して特定商品のトップを誘導する偽情報サイトも、ステマ並みにあふれていますが、コンテンツの書き方から推測すると、オレオレと同根の詐欺仲間が多いのでしょう。4. テレビ、大手新聞が加担する誇大広告情報連日のように報道されるという表現がおかしくないほど大手製造業の仕様書捏造や危険な偽装製品が溢れていますが、生命に関与する大手の製薬会社、医療機関、介護施設が組織的に犯す劇場型詐欺事件も負けていません。
悪は限られた一部企業とはいえ、人命を軽視する事件はとどまるところがありません。

輸送、建設業関連の製造業、食材、食品、医薬品など人命と深くかかわる分野の企業は安全性より利益至上主義が当たり前の時世。
テレビ業界が不況となり、広告が大幅に減少するとともに跋扈(ばっこ)したのが、御用学者、御用医師、知名人が食品、医薬品の広告宣伝に登場する劇場型催眠商法。
特定商品に誘導するシナリオに従い、一般的取材を装ってテレビ番組を編集をする事例が多くなりましたが、視聴者がタイアップ広告宣伝と気付くのは番組の最後。
そのように編集してありますから、これも悪質。
ステルス・マーケッティングと大差ありません。

「体の機能を怠け者にする(退化させる)健康情報」
https://botanicals.co.jp/library_view.php?library_num=456
 5. メタアナリシス情報こそ健康勝ち組への道2018年7月12日の「羽鳥慎一さんのモーニングショー」でとりあげられたベストセラー本。
「世界一シンプルで科学的に証明された究極の食事:東洋経済新報社」。
著者はカリフォルニア大学(UCLA)在籍の新進気鋭の学者「津川友介博士」
番組に出演して上記タイトル本(1,500円)の中身を解説していました。

ハーバード大学で博士号を得た博士によれば、①製薬会社などが解説する「健康に良い成分」という言葉は(大きな)間違いであり、1種類の成分を抽出して効果を得ようとするのは、化学合成や副作用を当たり前と考える製薬会社の発想であり、栄養学分野では過去の考え方。
②一つの食材は多くの成分で成り立っており、1種類の成分で健康が得られるわけではない。
③幾つもの食材を複合的に摂取することで、効果あるコラボレーションが得られる。
④健康情報は偏った、生産者寄りの情報は無視して、「メタアナリシス」された情報から得ることがもっとも重要。
「メタアナリシス」とは同様なテーマで書かれた多数の論文を分析し、共通の実験結果を探りだす手法。


アメリカ合衆国保健福祉省(HHS)など健康関連省庁はワシントンDC、アトランタなどの東海岸に立地しており、民主党や党に癒着する巨大医薬品製造業ビッグファーマの影響力が大きいことで知られています。
WHOまでが癒着したこのトレンドが米国の赤字財政の大きな原因、と指摘を続けるトランプ新大統領が2025年度より第二次政権を担うことになり、革新的な刷新を計画しています。
組織や人事などに大きな変化が予想され、これらの改革により、健康関連省庁がメタアナリシスされた公平な疾病対策、栄養情報、食の安全情報を発信していた世界で最も信頼できる機関に戻るなる日は遠くありません。

The National Toxicology ProgramHHS主導で作られた癌(がん)に関する省庁横断的プロジェクトの米国国家毒性プログラム(National Toxicology Program:NTP)は発がん物質に関する権威ある発信元です。
世界保健機構(WHO)の国際がん研究機関(International Agency for Research on Cancer:IARC)
のメタアナリシス情報発信も大部分が米国情報をベースとしています。

米国では年々増加する医療関連費の「国家予算削減は予防から」という思想が国家レベルで徹底されています。
この政策は健康保持、促進にいくらでも投資できる富裕層がターゲットではありません。
多民族の低所得者層対象に国の管轄、監督下で健康問題への質問に電話、メールで応えてくれる組織が幾つもあり、解りやすいガイドを英語、スペイン語で作っています。

米国発の情報はほとんどが日本語にダイジェスト翻訳され、ネット、テレビ、新聞などに何らかの形で現れます。
英語が不得意な方でも日本のマスメディア経由で情報を得ることが出来るでしょう。


米国の情報発信母体はいずれもアメリカ合衆国保健福祉省:Department of Health and Human Services(HHS)の傘下Department of Health and Human Services
 
NIH:National Institutes of Health(アメリカ国立衛生研究所)
専門別に27のオフィスに分かれて医療研究を行っている。
ノーベル賞受賞者が多数在籍し、最先端技術研究、疾病の原因追求に定評がありますがトランプ第一次政権下で所長が不正疑惑で交代させられました。
元理研の小保方氏が博士論文をコピーしたことでも話題の施設https://www.nih.gov/
 
FDA:U.S. Food and Drug Administration(アメリカ食品医薬品局)
世界で食や医薬品の安全情報を発信しています。
安全性にかかわる情報は消費者が解りやすいように対象企業名、商品名は伏せることなく直ちに明らかにされます。
ビッグファーマの影響下の偏向が指摘されていましたが,2025年度からは変革されるでしょう。
https://www.fda.gov/Food/default.htm
 
CDC:Centers for Disease Control and Prevenrion(アメリカ疾病管理予防センター)
WHOに替わり世界各地の感染症情報と対応策の発信新型コロナCovid-16拡散時にはワクチン情報に偏向が目立ったと言われています。
Centers for Disease Control and Prevention
 
初版: 2015年12月11日改訂版:2017年09月08日改訂版:2018年07月13日改訂版:2018年10月20日改訂版:2022年02月22日改訂版:2024年11月20日